ソニー、VAIO売却は必然？メーカーに“不利な”パソコン業界の“魅力”を分析

　メガバンク勤務後、アメリカのビジネススクールでMBAを取得し、今では幅広い企業の戦略立案やマネジメント教育に携わる安部徹也氏が、数多くのビジネス経験やMBA理論に裏打ちされた視点から企業戦略の核心に迫ります。　

　ソニーが、VAIOブランドで知られるパソコン事業の売却を発表しました。

　VAIOの日本でのデビューは1997年。紫に輝く筐体は従来のパソコンとは一線を画し、「さすがソニーが本腰を入れてスタートする事業だ」と多くのユーザーから注目を浴びたものです。

　私自身も初期の頃から何台かVAIOを購入してきましたが、デザインや機能面で優れ、所有欲を満たすブランドでした。

　ところが、そのVAIOもここ数年はタブレットなどに押され、販売台数が大幅に減少します。2014年3月期も当初は750万台の販売を計画していましたが、下方修正を繰り返し、580万台と大幅な計画未達に終わる見込みです。

　このような販売不振から、ここ数年、ソニーのパソコン事業は営業赤字の状況であり、テレビ事業と並び、ソニー全体のお荷物的な事業となっていたようです。

　今回はファイブフォース分析の観点より、なぜソニーがパソコン事業からの撤退を決めたのかを検証していくことにしましょう。

●ファイブフォース分析でパソコン事業を分析する

　ファイブフォース分析とは、ハーバード・ビジネス・スクールのマイケル・ポーター教授が考案した、事業の魅力度、つまりその事業で高い収益を上げることができるかどうかを5つの要因から分析する経営戦略上のツールであり、事業戦略を立てるうえで有効なフレームワークになります。

　5つの要因には「売り手の力」「買い手の力」「代替品の脅威」「新規参入業者の脅威」「業界内の競争の程度」があり、それぞれの力関係を分析することにより、事業の魅力度を図ることができるのです。

　それでは、今回はこのファイブフォース分析を使って、実際にパソコン業界を分析していくことにしましょう。

（1）売り手の力

　パソコンメーカーと原材料供給業者の力関係を見てみると、パソコンメーカーにとって供給業者は、Windows OSを提供するマイクロソフトやCPUを供給するインテルなどが挙げられるでしょう。ここでの力関係を見ると、圧倒的に売り手のほうが強いことがわかります。パソコンメーカーはマイクロソフトやインテルなど主要な供給業者に対して、強気の価格交渉はできないのです。…